歴史を紐解く（O脚矯正）

歴史。今回はO脚矯正について。

O脚矯正が日本で初めて行われたのは1976年。
札幌の小さな治療院から始まりました。
その治療院はの名は「山田治療院」。現在の東京ボディセラピストサロンの前身です。

当時から、「健康と美容は切っても切れないもの」という信念を持ち、
上半身と下半身のバランスを整えながら、
からだ全体の調和を持たせる施術を行っています。

しかしながら、歴史というのは一つの良いものがあれば模造品が生まれてきました。
O脚矯正も同じです。現在では見た目だけのきれいさを追求することで、
脚の機能を損なう事例も起こっているといいます。

O脚矯正。多くの人に受け入れられた技術なだけに、本物を選ぶ目を養いたいものです。

４００～６００円値下がり 新制度で経産省試算

「経済産業省は２６日、現在検討中の新たなガス料金制度を来年５月から適用した場合、標準家庭の１カ月の料金が、大手４社で４００～６００円台の値下がり幅になるとの試算結果を明らかにした。原料の液化天然ガス（ＬＮＧ）などが大幅に下落しており、新制度で迅速に料金に反映できるようになるため。」

というニュースが流れました。経済産業相の諮問機関である総合資源エネルギー調査会の都市熱エネルギー部会がまとめた見直し案なのですが、残念なことに計算根拠が現時点で見つけることができませんでした。ただ、燃料関係は今後も上昇基調を取ることは確実とされていますから、新料金制度の方が確実に価格アップとなる可能性は捨てきれません。目先の料金値下げに惑わされず、注視しなければいけないニュースだと思います。

豪の格安航空ジェットスター、成田との２路線で運航開始

豪州の格安航空、ジェットスター航空は１８日、成田空港－豪州を結ぶ２路線（ケアンズ、ゴールドコースト）の運航を始めた。成田に格安航空が乗り入れるのは初めてになる。

就航おめでとうございます、と言いたいところですが、このご時世、しかも豪ドル急落のあおりを受けて、今後の経営が危ぶまれるのですが。。。

仏世論調査"中国は世界最強"

2008年10月28日、フランスの調査会社・TNS-Sofresが発表した世論調査の結果によると、約半数のフランス人は「世界最強の国家は中国」と考えていることがわかった。インド・ANI(Asian News International)の報道を環球時報が伝えた。

《コメント》
確かにある意味、最強でしょう。まず、ルールを守らない。知的財産侵害は犯罪と思っていないようですし。そして利益に対する飽くなき貪欲さ。悠久の時を超え、中国に脈々と受け継がれてきた貪欲なＤＮＡ。そういった面で中国は最強なのかもしれません。

こんにゃくゼリー死者22人に

こんにゃくゼリーによる窒息事故が相次いでいる問題で、東京都大田区でも昨年４月に３歳男児が亡くなっていたことが毎日新聞の調べで分かった。また、厚生労働省の調査で他に２人の死亡も判明し、確認された死者は２２人に上った。実際はなお多い可能性があり、専門家からは「事故情報を迅速に集め、被害を防ぐ体制作りを急ぐべきだ」との声が上がっている。

《コメント》
なぜ、こんにゃくだけが悪者になってしまうのでしょうか。ある役人はお餅など他の食品に比べて危険度の認知が低いからだといいます。ですが、実際それだけなのかというと違うように感じます。なぜなら、2006年以降で22人ということは年間に数人足らずならば、それ以上に危険な食品は数多くあるからです。しかも選挙で某党のマイナスとなるであろうニュースに合わせて、この問題が浮上したのも気になります。今まで幾度となく対策を講じ、不測の事態で事故が起きたものに対し製造中止というのは非常に厳しい内容と思うのです。

"ポニョ"埋め立て危機の行方

宮崎駿監督の大ヒット映画「崖の上のポニョ」の舞台とされる瀬戸内海の「鞆（とも）の浦（うら）」（広島県福山市）が、埋め立ての危機に瀕している。
「鞆の浦」は、山陽新幹線の福山駅からバスで３０分の距離にある円形型の港湾。宮崎監督が現地に長期滞在したことや、ポニョに出てくる港町と景色が似ていることから、映画の舞台になったとされる。世界遺産選定に影響力を持つ「国際記念物遺跡会議」（イコモス）からも「世界遺産級」と絶賛された世界有数の景勝地だ。ところが、県と市は「町のメーン道路が狭く、渋滞緩和が必要」として、湾内２ヘクタールを埋め立て、港を突っ切る全長１８０メートルの橋の建設計画をブチ上げた。このため、住民が反発。差し止め請求の裁判が起こされ、１６日、裁判長らによる現地視察が行われたのだ。
「この視察では、架橋建設予定の海上にブイが浮かべられた。住民らはあらためて『港の景観を壊す』と怒りをあらわにしていました。この手の裁判で現地視察は異例。住民勝訴の可能性もあると思います」

金融安定化法案否決、オバマ氏の指導力不足が原因

米下院が金融安定化法案を否決したことについて、大統領選の共和党候補マケイン氏の陣営は、指導力を発揮できなかったとして、民主党候補のオバマ氏を批判した。
　オバマ氏は、最終的には合意は可能だと楽観している、と述べた。
　マケイン氏の経済顧問、ダグラス・ホルツ・イーキン氏は声明で「オバマ氏は指導力の発揮に失敗、マケイン氏を攻撃した。オバマ氏は法案を支持するかどうか明確にすることすら拒否した」と述べた。
　マケイン氏はワシントンで週末、関係者と電話で協議したが、議会に赴くことはなかった。一方、オバマ氏は、ポールソン米財務長官や議会指導部と電話で話し合いを行ったものの、選挙活動は継続した。